ご存じですか？
能登半島地震での死因約９割が家屋倒壊

　2024年1月1日に発生した能登半島地震で、石川県が2月に氏名を発表した死亡者数129名のうち、86％の方の死因が「家屋倒壊」によるものだっとことをご存じでしょうか。阪神・淡路大震災でも、地震当日に犠牲になった5,036名のうち76％の方が地震発生から1時間以内に亡くなっており、この内9割が「家屋倒壊」による圧迫死や窒息死でした。２つの地震に共通するのは、「キラーパルス」と呼ばれる地震の揺れが1～2秒間の周期となる揺れ方です。キラーパルスによる揺れは、古い木造住宅への影響がとくに大きく、家屋がゆっくり大きく揺れて、それが続くことで倒壊してしまいます。能登半島地震では2018年頃から震度4程度の地震が何度も起きており、古い家屋は徐々にそれまでの地震の影響を受けていたと考えられます。耐震について考えることは大切な自宅・家族を守ることにつながります。今回は耐震基準と制震技術についてご紹介していきます。　

旧耐震基準で建てられた家は
要注意！

「耐震基準」とは地震による建物の安全性を確保するための最低基準です。この基準は、建物内の人命を守ることを目的にしており、建築基準法により定められています。関東大震災の翌年1924年に初めて法律の条文に明示されて以来、複数回にわたって見直しが行われてきました。1950年の「旧耐震基準」では数十年に一度発生するような震度5程度の中規模の地震には耐えられるものの、それ以上の大地震では倒壊する可能性がありました。そこで1981年の「新耐震基準」が制定され、震度5程度の中地震では軽微なひび割れ程度にとどまり損壊せず、数百年に一度の震度6強程度の大地震であっても倒壊・崩落して人が押しつぶされることなく、命を守れるだけの耐震性が備えられるよう、一次設計・二次設計の二段階で耐震チェックがおこなわれるようになりました。ただし耐震性は強化されたものの法的な拘束力がない部分も多くあったため、さらに内容を強化し、法的拘束力を持たせたのが現行の「現行耐震基準（2000年基準）」になります。これから注文住宅を建てるときには、現行の耐震基準（2000年基準）が適用されますが、1981年以前に建築された建物、つまり「旧耐震基準」によって建築された建物は、耐震性が不十分なものが多く存在します。　「旧耐震基準」にお住まいの方は要注意です。
　

　2018年時点で全国の戸建て住宅の場合の耐震化率は81％で、約560万戸の家が「耐震性不十分」であるとみられています。また、「既存不適格建築物」もあり、施工当時は建築基準法の基準を満たしていたものの、法改正により現行法に対して不適格な部分が生じた建築物も存在します。ご自宅がどの耐震基準で建てられた家なのか、今一度ご確認ください。

これからの地震対策は
「耐震」だけでなく「制震」という技術

　ここまで耐震基準についてお話してきましたが、建築基準法が守ろうとしているのはあくまでも「命や健康、持っている財産」であり、地震に遭っても壊れずに、そのまま住み続けられることを保証するものではありません。大きな地震がやってくるのは一度だけとは限らず、キラーパレスによる複数回の揺れや余震が発生した場合、家はダメージを蓄積し、次の揺れに耐えられない可能性があります。そこで今「家」自体を守ろうという考え方が注目されています。
　「耐震」とは柱、梁、壁、筋交いなどで家の構造体を強化することで、倒壊しないようにする建物構造のことで、現在ではほとんどの住宅が耐震構造となっています。そこにプラスしたい技術が「制震」の技術です。「制震」とは建物の骨組みに制震部材を設置し、揺れを吸収することで、「家」にダメージがいかないようにする技術です。地震が起きた後も生活は続いていきます。住み続けていくためには、倒壊するのを防ぐだけではなく、「家」を守る対策も考えていかなければならないのです。

制震ダンパーMIRAIE(ミライエ)

　地震大国の日本では、自宅や家族を守るためにまずはどのようなリスクがあるのか、どのような対策があるのかを知ることが大切です。その１つの対策として制震ダンパー「MIRAIE」を候補の１つに入れてみてはいかがでしょうか？近い将来の大地震に備え、ご自宅の耐震化・制震化をお考えの方は、お気軽に大有工舎へご相談ください。実際に制震ダンパーMIRAIEを搭載したお家にお住まいの方のインタビュー記事や、MIRAIEの性能等、より詳しくお知りになりたい方は下記リンクも併せてご参照ください。

参考文献：「家族で備える！地震に強い家づくり」　PHP研究所、「新建ハウジング」　通巻第518号新建新聞社、　MIRAIE・MAMORY住友ゴム工業株式会社HP、住宅・建築物の耐震化について：国土交通省HP